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ルーレット

ルーレットの歴史

ルーレットは1655年頃フランスで誕生し
その後ヨーロッパ各国に広まったといわれているカジノ最古のゲームです
もともとは確率を計算するための道具として数学者が発明したもので
それがヨーロッパの王侯貴族や上流階級の社交場での遊びとして形をかえていったそうです
そのような高貴な歴史があり現在でもルーレットがないカジノ施設が存在しないほど
メジャーなゲームになっています

ルーレットとは

「ルーレット」は円状のルーレットに玉を投げ入れどの枠に玉が入るかを当てるゲームです

ヨーロッパの貴族達が愛したゲームで玉を入れる時のディーラーの優雅で気品ある手捌き
華やかなゲームテーブルの雰囲気などから「カジノゲームの女王」と称され
全くカジノを知らない人にも知名度は高いです

実際にカジノフロアの中心に設置される事が多く
活気と熱気に満ち溢れ常に多くの人だかりができます
また女性にも人気のあるカジノゲームの一つであり
ルーレット盤には「アメリカンタイプ」「ヨーロピアンタイプ」
「英国式」の三種類があります

アメリカンタイプ

アメリカ カナダ 韓国など多くのカジノで採用されている主流のルーレット盤で
38個のスポットで構成されています
また、数人のディーラーがゲームを進行する昔のヨーロピアンタイプとは異なり
1人のディーラーでもゲーム進行ができるように
アウトサイドのかけ枠をすべて一方によせたレイアウトテーブルを採用しています
本場のランドカジノでは、チップの色がプレイヤーごとに異なるため
1ゲームにおけるプレイ人数が6~7人に制限されていますが
枠の外であればカラーチップがないお客さまでもカジノチップで参加することが可能です

ヨーロピアンタイプ

ドイツ、フランス、イタリア、オーストリアなど
ヨーロッパを中心に採用されている昔から存在するルーレット盤で
37個のスポットで構成されています
また昔のヨーロピアンタイプはアウトサイドのかけ枠が左右両方ついていたため
監視ディーラーが4人必要でしたが現在は1人のディーラーでもゲーム進行ができるように
アウトサイドのかけ枠をすべて一方によせたレイアウトテーブルを採用しています
本場のランドカジノでは、テーブルのサイズがアメリカンタイプよりも大きく
チップが統一されているのでプレイヤー人数に制限はありません

英国式

マカオ、シンガポールなど、新鋭のカジノリゾートで採用されているタイプです
37個のスポットで構成されたヨーロピアンタイプのルーレット盤に
その他の要素としてアメリカンタイプを取り入れた形式になっています

日本カジノスクール ディーラー養成

日本発のカジノディーラー養成機関は既にあった!!

日本カジノスクールとは

日本カジノスクールは、日本でのカジノ解禁に備えて、カジノの主役であるカジノディーラーを養成する日本初の専門機関として2004年4月東京に開校しました。学生の60%が男性、女性は40%。20才~60才以上の方までの幅広い人々が在籍。会社勤めの人が40%、フリーターの人が20%、その他大学生、自営業、主婦など様々です。
日本カジノスクールの実習室には、本場と同仕様のカジノテーブルが常設され、いつでも徹底した実技指導ができる施設が整っています。またカジノ文化や英会話、ホスピタリティの座学授業用の教室も完備しています。
『日本カジノスクール』


開校2004年4月とは恐れ入りました
現在は海外派遣などで人員を養成中
来きたるべき日本初のカジノが誕生した時は
第一線で活躍が期待されます!!

インターンシップなど積極的にバックアップし
カジノディーラーを育成 教育しております
興味がある方はお問い合わせしてみてはどうでしょうか?

日本カジノディーラーズ協会認定校
日本カジノスクール

http://casinoschool.co.jp/

加速するカジノ法案2016年ニュース 成立予定時期はいつ頃になるか?

カジノ法案IR最新速報2016ニュース/成立予定時期はいつ頃?


2016年12月2日
カジノを含む統合型リゾート(IR)の整備を政府に促す「カジノ解禁法案」が2日午後、衆院内閣委員会で自民、日本維新の会などの賛成多数で可決された。

 

民進などが反対するなか、自民が採決を強行した。党内で賛否が割れていた公明は午前の常任役員会で自主投票とした。

自民は14日までの今国会での成立を目指しており、衆院を6日に通過させる方針だ。

『朝日新聞デジタル』

2016年12月1日
民進党は1日、衆院議員会館で合同部門会議を開き、カジノを中心とした統合型リゾート(IR)推進法案への対応を協議した。

その結果、反対する方向で大串博志政調会長に対応を一任することを決めた。

会議には約40人が出席。ギャンブル依存症対策が不十分だとする慎重論が多かった一方、経済効果が期待されるため推進すべきだとの意見も出た。
『時事通信』

2016年11月22日
民進党の有志議員が、カジノを含む統合型リゾートを推進する法案の成立に向けた議員連盟を24日に発足させる。

自民党が審議入りに向けた動きを本格化させたことに呼応した。ただ、民進党執行部は「時期尚早」との姿勢を崩していない。

推進派は執行部と距離を置く議員が中心で、新たな党内対立の火種となる可能性も指摘される。

『時事通信』

2016年10月31日
米カジノ運営大手、MGMリゾーツ・インターナショナルのジェームス・ムーレン会長・最高経営責任者(CEO)は31日、日本でカジノ運営を合法化する議員立法が今臨時国会で可決・成立すれば、2022~2023年にも日本に第一号の統合型リゾート(IR)が開業でき、その際にMGMのIR投資規模は最大1兆円になる可能性があるとの見解を示した。

ムーレン氏は、大都市型と地方都市型の2種類のうち、MGMとしては大都市型にフォーカスを当てているとした上で、投資規模は「5,000億円から1兆円になるだろう」と述べた。「MGM単体でも全額を確保できるが、運営には日本企業との提携(パートナーシップ)が重要で、彼らも出資をしたいだろう」と述べ、日本企業との事業、資本面での提携に前向きな姿勢を示した。

また地方都市型の場合、投資規模は1,000億~3,000億円になるだろうとの見方を示した。

『ロイター』

2016年10月7日
公明党の井上義久幹事長は7日の記者会見で、「統合型リゾート(IR)整備推進法案」(カジノ法案)について「議員立法は審議するのが基本だ」と述べ、今国会での審議入りを容認する姿勢を示した。

カジノ法案は自民党などが昨年の通常国会に提出したが、ギャンブル依存症を誘発することへの懸念が公明党内に根強く、審議が見送られていた。

井上氏は「依存症や経済的効果、社会的意義をきちんと議論し、国民の理解を得る手続きが必要だ」と述べ、拙速に審議しないようクギも刺した。

『毎日新聞』

2016年9月6日
自民党の竹下亘国対委員長は9月6日、民進党の安住淳国対委員長、日本維新の会の遠藤敬国対委員長と相次ぎ会談し、26日召集の臨時国会での円滑な審議に協力を求めた。

会談で竹下氏は会期について「12月上旬くらいまでではないか」との見通しを示した。

遠藤氏は議員立法のカジノを中心とした統合型リゾート(IR)整備推進法案の臨時国会での成立を要請した。
『産経新聞』

2016年3月24日
カジノを含めた総合型リゾート(IR)の推進を担う政府の特命チームが凍結になったことで、カジノ合法化を目指していた関係者らが落胆している。

国会が開かれるたびにIR推進法案が提出されていたが、いつも成立見送りに。2020年の東京五輪・パラリンピックに間に合わないと政府は判断した。
『東スポWeb』

2016年1月18日
自民党は18日 カジノ解禁を柱とする議員立法「特定複合観光施設区域整備推進法案」について、今国会での成立を見送る方針を固めた。

公明党が「ギャンブル依存症が増える」と慎重に対応するよう主張。成立を急げば与党の足並みが乱れ、夏の参院選に影響が出かねないと判断した。
『時事通信ニュース』

カジノ法案成立予定時期はいつ頃になる?

カジノリゾート開業への工程表
1.カジノIR推進法案の国会へ提出し、成立させる。
2.IR推進法制定後、政府内に組織を作り、実施法の枠組みを議論して詰める。
3.IR実施法案を国会に上程し、成立させる。
4.国の規制機関を設け、体制を整える。
5.国が地方公共団体の申請を受け、特定複合観光施設(IR)区域を指定する。
6.指定を受けた地方公共団体が開発を担う民間事業者を選定する。
7.開発を担う民間事業者がカジノの免許(ライセンス)を申請し、取得する。
8.民間事業者が運営の体制を具備し、カジノリゾート運営を開始する。

『出典元:カジノジャパンVol.27,2013』

日本カジノ 立法化 可決 東京オリンピック


はじめまして
日本カジノ 管理人 ポーカーフェイスです

 

カジノ法案が衆議院で可決
内閣委員会で採決へ

日本初のカジノがいつどこで?

世界大手のカジノ関係者が見守る中
この先どんどんと法整備が進みそうです

我々日本国民はこの新しい世界とも言える
「日本初のカジノ」をどう考えどう向き合っていくのでしょうか?

これからこのサイト「日本カジノ」の立ち上げと共に
私自身も考えていきたいと思います

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